みなさんこんにちは。
別荘を購入するにはたくさんのお金がかかります。
そのために資金計画を立てる必要があります。
実際にどれくらいの資金がかかり、どのような考え方で計画をするべきなのかを
今回の記事でご説明できればと思います。
別荘購入の資金計画は、自宅購入の資金計画と大きく異なります。
別荘購入費用は、物件価格に加えて諸費用が必要です。諸費用は、自宅購入時と同程度の10%程度と考えがちですが、
別荘では水道権利金や借地権料などが必要になるため、20~30%程度を見込んでおきましょう。
例えば、物件価格が1,000万円の場合、諸費用は200~300万円程度となります。
別荘の維持費は、自宅の維持費と比べて高額になる傾向があります。
主な維持費は、以下の通りです。
- 管理費
- 固定資産税
- 光熱費
- 水道・ガス代
- 暖房費
- 水道凍結対策費
- 除雪費
管理費は、別荘地の管理組合に支払う費用で、月々数千円から数万円程度かかります。
固定資産税は、毎年1月1日時点の所有者に課税される税金で、別荘でも課税されます。自宅の場合、一定の要件を満たすと軽減措置が適用されますが、別荘では適用されません。
光熱費は、利用しない月にも基本料金がかかります。また、水道やガス代は、自宅に比べて高額になる場合があります。
暖房費は、高原別荘地では特に高額になる傾向があります。
水道凍結対策費は、水道管が凍結しないよう対策するためにかかる費用です。
除雪費は、冬季に積雪した雪を除雪するためにかかる費用です。
例えば、管理費が月額2万円、固定資産税が年間10万円、光熱費が月額1万円、水道・ガス代が月額2万円、暖房費が月額5万円、水道凍結対策費が年間1万円、除雪費が月額3万円の場合、年間の維持費は約100万円となります。
管理費に関しては下記の記事で詳しく説明しておりますのでご確認ください。
別荘の管理費はどれくらい? 費用相場や節約方法を徹底解説別荘購入の資金計画を立てる際には、以下の点に注意しましょう。
- 購入費用と維持費を、両方とも考慮する
- 無理のない返済計画を立てる
- ローン特約を付ける
例えば、年収1000万円で、毎月20万円の貯金ができる場合、購入費用は2,000万円程度、
維持費は年間100万円程度とすると、3年程度の貯蓄で購入が可能となります。
また、ローンを利用する場合は、無理のない返済計画を立てましょう。
返済期間は、定年退職までを目安に考えるとよいでしょう。
ローン特約とは、ローンの審査に通らなかった場合や、契約後に急に収入が減った場合に、手付金を放棄することなく契約を解除できる特約です。ローンを利用する場合は、必ず付けるようにしましょう。
別荘購入の資金計画は、自宅購入の資金計画と大きく異なります。
購入費用に加えて維持費も考慮し、無理のない返済計画を立てましょう。
別荘購入を検討している場合、まずは資金計画を立てることが大切です。
別荘購入には、物件価格に加えて諸費用がかかります。諸費用は、物件価格の約20~30%程度を見込んでおきましょう。
例えば、物件価格が1,000万円の場合、諸費用は200~300万円程度となります。
自己資金は、この諸費用と、ローンの頭金として用意しておきましょう。
仮に、自己資金が500万円ある場合、物件価格は1,500万円まで購入可能です。
別荘の維持費は、年間50~120万円程度かかります。
維持費には、管理費、固定資産税、光熱費、水道・ガス代、暖房費、水道凍結対策費、除雪費などがあります。
年間予算は、維持費も含めて検討しましょう。
例えば、年間予算が120万円の場合、維持費が70万円であれば、ローン返済可能額は50万円となります。
セカンドハウスローンの金利は、住宅ローンよりも高くなる傾向があります。
また、住宅ローンのように金利優遇や住宅取得控除が受けられないことも注意が必要です。
ローン返済期間は、定年退職までを目安に考えましょう。
例えば、金利3%、35年返済の場合、50万円/年のローン返済は、1,000万円のローンに相当します。
セカンドハウスローンについては下記の記事で詳しく説明しておりますのでご覧ください。
【〇〇しないと損!】別荘を購入する際の注意点を解説します。自己資金500万円に、ローン1,000万円を足した1,500万円が総予算になります。
この総予算から諸費用を差し引くと、物件価格の上限は1,200万円となります。
ただし、ローン割合が83%となるため、ローン審査に条件が付く可能性があります。
別荘購入の資金計画を立てる際には、以下の点を押さえることが大切です。
- 自己資金は、物件価格の約20~30%程度を見込んでおきましょう。
- 年間予算は、維持費も含めて検討しましょう。
- セカンドハウスローンの金利や返済期間は、住宅ローンよりも高くなる傾向があります。
- ローン審査に条件が付く可能性があることを注意喚起しましょう。